土木業や建築業において導入が急がれる遠隔臨場。
国土交通省より発表された仕様書(※)によると、2022年には直轄工事現場で行う遠隔臨場の原則適用を目指すと発表されました。
遠隔臨場のWebメディア「臨場新聞」では、いざ導入しようにも、何を基準に選べばいいかわからない方のために、遠隔臨場ツールを課題別に紹介しています。
遠隔臨場に用いるカメラというと、細かい部分まで映し出す映像のきれいなカメラ、何かとフレキシブルに活用できるアプリ連動型、視界の一部に資料を投影できるスマートグラスなどさまざまなものが存在します。
選んでいくうちに、ついガジェットを選ぶべく、スペックの高さを求めてしまう…そんな考えが頭によぎってはいませんか?
一般的なウェアラブルカメラにも、性能だけでみれば、充分ハイスペックな製品があります。わざわざ遠隔臨場用のウェアラブルカメラを購入しなくても、充分対応できるのではないか…と思われがちです。
ところが、土木工事や建築・建設現場は、土埃や雨など一般的に使用する条件とは全く異なる場所で用いられることが大半です。
また、土木作業の現場では、作業員はヘルメットを装着するため、重いウェアラブルカメラだと仕事に支障が出てしまったり、カメラの形状によってはケーブルが邪魔…なんてことにもなりかねません。
一般的なウェアラブルカメラと土木工事や建築現場で用いる遠隔臨場ツールでは、ウェアラブルカメラに求める性能や仕様は異なります。遠隔臨場ツールに求められるのは、過酷な条件下にある作業現場で働く作業員が、ヘルメットを着用したまま快適に使用することができ、かつ作業の邪魔にならないウェアラブルカメラであるかどうかが、とても重要なポイントだといえるでしょう。
では、どんな遠隔臨場ツールが土木工事や建設現場に適しているのでしょうか?下記で詳しく見ていきましょう。
導入が急がれる遠隔臨場ツールもさまざまなタイプが存在します。ここでは、「遠隔臨場」とGoogle検索して上位表示された20ツールの中から、土木工事や建設現場での課題に対して解決が期待できる特徴のあるツールを紹介します。(2022年2月1日調査時点)
各製品について詳しく知りたい方のために、ここではピックアップした3つの遠隔臨場ツールについて紹介していきます。
「現場の声」発!
建設会社が現場の声に耳を傾け、
トコトン使いやすさにこだわったシンプル設計
現場をよく知る建設会社が開発!
遠隔臨場ツールは、アプリ開発の会社やクラウドサービスを提供する会社、また建設会社のコンサルタントの会社など、さまざまな会社が提供しています。しかし今回調べた遠隔臨場ツールの中で、PLUS-Tだけが現場で働く作業者の声を反映して作られていました。
現場を知らないデジタルツールの開発者目線ではなく、遠隔臨場ツールを使う現場の作業者の目線に立って、徹底的に使いやすさにこだわって開発されたことが、PLUS-Tの使いやすさに繋がっているといえるでしょう。
機器の電源を入れるだけで、届いたその日から利用でできる。
操作方法は、電源を入れるだけでご利用可能なシンプル仕様になっています。 機器が到着してからの設定や事前準備は不要です。 そして、防塵防水(IP67)、耐衝撃性のウェアラブルカメラで天候や現場状況に左右されることなく、扱うことができます。 ヘルメット装着を想定した軽量、ケーブルレス設計となっています。 現場に特化した使いがっての良いツールです。
作業者の動きを想定した補正で見やすい画像を実現
PLUS-Tの映像カメラ部分には、独自開発したセンサーが内蔵されています。このセンサーは現場の作業員の動きを予測する機能があり、そのセンサーによって、画像が常に水平を保てるように設計されている点がPLUS-Tの特徴であり、汎用カメラと大きく異なる点です。離れた場所に居ながら、リアルタイムで届く作業現場の映像をしっかり確認しなければならないという遠隔臨場にとって、画像の補正は非常に便利な機能だといえます。
会社名 | 田辺工業株式会社 |
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所在地 | 新潟県上越市大字福田20(本社) |
電話番号 | 025-545-6500 |
URL | https://www.tanabe-ind.co.jp/company/ |
1カ月単位で月額契約が可能、
低価格を実現!
初期費用とレンタル料込みで
月額税込30,000円のプランあり
短期レンタルで低コストを実現
遠隔臨場ツールの導入する際、ウェアラブルカメラをはじめとする機器の性能はもちろんですが、導入にかかるコストもツール選びの重要な判断ポイントになります。リモートアシストでは、サブスクリプションや短期レンタルで遠隔臨場ツールを利用することが可能。今回調査した遠隔臨場ツールの中で、月額契約できるプランのうち最も安い価格で遠隔臨場ツールを提供しています(価格が明記されているプランのみ)。
できるだけコストを抑えて遠隔臨場ツールを導入したい方には、うれしい料金プランだといえます。
音声ガイダンス付きで簡単便利に操作ができる
リモートアシストは、ウェアラブルカメラの操作に特別な訓練は必要ないシンプル設計が特徴のひとつです。音声ガイダンス付きで、作業に集中することができます。カメラの先端部分にあるボタン1つで接続が開始。通信機に触れることなく電源が入ります。そして、接続後はすぐに会話することが可能なうえに、接続中の動画はクラウド上に自動保存される仕組みになっています。
有線ケーブルでつなぐことでウェアラブルカメラ部分は8.7gの軽さ
リモートアシストの遠隔支援カメラシステムでは、ウェアラブルカメラへの電源供給をAndroid端末から有線ケーブルを使って行っているので、ウェアラブルカメラ部分のみ、重さは8.7gと驚くほどの軽さを実現しています。また、ボストンクラブ(BOSTON CLUB)社の「neoplug(ネオプラグ)」に対応しているので、オプションのジョイントを使用すると、メガネフレームにウェアラブルカメラを装着することも可能です。
会社名 | 株式会社リモートアシスト |
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所在地 | 大阪府茨木市彩都やまぶき2ー2ーC1207 |
電話番号 | 090-1070-8266 |
URL | https://remote-assist.jp/ |
お手持ちのスマホにアプリをDLするだけ!
基本ソフト「現場クラウド」を
使用することで案件管理が
一元化できる
条件によってはアプリDLのみで使用可能
現場クラウド for サイボウズ Officeはクラウド型の商品なのでスマホが手元にあればアプリをDLするだけですぐに使えるツールです。調査した中では、唯一専用端末の到着を待つことなくアプリのDLのみで使用可能なクラウド型アプリケーションとなっています。
※現場クラウドの契約者向けのサービスなので、現場クラウドの契約が必要となりますのでご注意ください。
発議文書もひな形を使って簡単に作成
現場クラウド for サイボウズ Officeでは、発議文書の作成も帳票の雛形を使って、WEBブラウザ上で作成することができます。
国交省をはじめとして、各自治体の帳票が用意されているので、さまざまな文書に対応でき、下書き機能や再利用機能を使えば、作成中の文書の保存や以前作成したデータをそのまま利用することもできるので、大変便利です。
工事内容の情報共有ができる
公共工事などでは、工事終了までに膨大な決済資料が発生します。現場クラウド for サイボウズ Officeでは、システム上で資料の作成・回覧を行うことが可能。また、回覧が終了した後も、共有文書として、工期終了まで保管・共有することができるので、書類の管理がスムーズになり、情報の伝達ミスを減らすことができます。
会社名 | 株式会社現場サポート |
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所在地 | 鹿児島県鹿児島市武1-35-4 (本社) |
電話番号 | 099-251-9971 |
URL | https://gcloud.genbasupport.com/ |
ここでは、当サイトで調査を行った38社の遠隔臨場ツール・システムの製品の特徴を紹介します。
遠隔臨場ツールといっても、製品ごとに特徴が異なります。
現場に適したツールはどれか、遠隔臨場ツール選びの参考にしてください。
作業現場で邪魔にならないケーブルレスかつ軽量のウェアラブルカメラが特徴のPLUS-T。土木現場や建設現場で働く作業員の目線から、使いやすさを徹底的に追求して開発された製品で、複数人での同時通話もできるなどの機能も搭載されています。
リモートアシストのウェアラブルカメラの特徴は、音声ガイダンス付きで簡単で便利に操作ができる点です。ボタンをひと押しするだけで、接続が開始し、すぐに会話もできるので、メカに弱い、ITは苦手という人でも、使いやすいウェアラブルカメラです。
クラウド型製品である現場クラウド for サイボウズ Officeは、専用の端末がいらない遠隔臨場ツールです。スマートフォンやタブレット端末から、アプリをダウンロードするだけで、使用できるアプリケーションになっています。
Safie Pocket2(セーフィーポケット2)は背面ディスプレイで、撮影中はプレビュー表示で確認しながら撮影が可能。また、設置充電式バッテリーが内蔵されているので、内蔵バッテリーだけで最大8時間の稼働で、電池切れの心配がありません。
RealWear HMT-1は、産業現場向けハンズフリーウェアラブルコンピュータで、性能はAndroid™ タブレットクラス。ヘルメットや安全帽に取り付けることができ、保護眼鏡や視力矯正メガネと併用可能。高温多湿や騒音の大きい環境でも使用できます。
Generation Eye/G-eyeは、スマートグラスを通して、リアルタイムで送信ができ、現地に出向かなくても遠隔地との映像の共有が可能。また、実際の景色に映像を重ねることができ、資料表示や赤ペン指示などを、スマートグラス越しに確認することができます。
dynaEdgeは、Windows 10対応のメガネ型ウェアラブルデバイスAR100で、約500万画素の高画質カメラとスピーカー・マイク、また現場作業で必要な手順書やマニュアルなどの情報を、屋内外で鮮明に表示できる高精細ディスプレイが一体化したウェアラブルデバイスです。
K-Linkは、スマートグラスに1,600万画素のカメラが搭載。作業者が見ている風景をK-Cloudを通して作業指示者と共有することが可能。K-Cloud上で操作することで、音声での指示出しや、画面に直接指示を書き込むことで離れた場所でもコミュニケーションが図れます。
Zao Cloud Viewは、スマートフォンからアプリケーションをダウンロードして利用できるプランと複数の回線を1つに束ねる機能を備えた「Zao-S」を利用するプランの2つがあり、Zao-Sでは、ビデオカメラはもちろんのこと、ドローンやウェアラブルカメラの映像を共有することもできます。
遠隔臨場システム(コミュニケーションシステム)は、現場でウェアラブルカメラと手袋をつけていても簡単に操作できるスマートフォンがあれば、臨場検査が可能。ミリ目盛でも読める高画質と揺れのリアルタイム補正でブレない画像を実現。
VCUBEコラボレーションは、狭帯域の海外にも高画質のデータをリアルタイムで共有し、高音質の音声伝達を行うことが可能。画面への書き込みや、さまざまなコンテンツを画面タッチして表示するなど、簡単操作でできます。
Gレポートは、国土交通省の試行要領(案)の仕様を満たした遠隔臨場に特化したハンディ型モバイルコミュニケーションツール。GリポートアプリをインストールしたAndroidスマートフォンは、「カメラ起動」を1タップするだけでPC側と接続する操作の簡単さが特徴。
IDEyeは、QRコードをスマートグラスに読み取らせるだけで、ログイン認証と通信の接続が可能。また、OSの操作もIDEyeの操作も、すべて音声でコントロールができるため、完全ハンズフリーでの作業ができます。
遠隔臨場 SiteLiveでは、受注者は、スマートフォンやiPadがあれば、簡単な操作で配信・録画が可能で、発注者は、現場に立ち会うことなく、パソコン上で確認することができます。遠隔臨場を実施しながら、配信される映像と設計データの共有も可能です。
GENBA Remoteは、ロボットを自社開発しているノウハウを活かして、通信の安定性やクリアな映像など、ハードウェアにこだわりのある遠隔臨場システムです。国交省の指針に準拠しており、必要な機材は丸ごと貸し出ししてくれます。
Atenetは、国土交通省が推進する『遠隔臨場』に対応した立会システムで、事務所にいながら現場の立会を実現。スマートフォンなどのモバイル端末でも利用でき、1つの画面で動画中継、動画キャプチャー、帳票作成などの機能が搭載。
アイちゃんは、国土交通省の遠隔臨場の試行方針をクリア。スマホにカメラを装着して、QRコードにかざすだけで映像配信が開始。通話もできて、面倒な入力やボタン操作は一切いりません。また、強力な手ぶれ補正機能で、見やすい映像が残せます。
EW-1はクラウド対応で、約110gを軽量ボディのカメラで、胸部に装着するだけでハンズフリーを実現。WiFi接続対応で遠隔からも作業者に適切な支援が可能です。広角レンズを採用しているので、1台で広範囲の撮影ができます。
U-BOX ATは、ハンズで使えるヘルメット装着型カメラと、胸ポケットに収まる小型通信端末で、現場で負担にならない小型で軽量なウェアラブル端末。電源ボタンを押すだけで、自動的に接続・画像の配信が開始されるので、作業中の操作は不要。
Atlas Remoteは、スマートグラスカメラ装着者(現場)の目の前の映像を、遠隔地にいる確認者(管理者)とリアルタイムな情報を共有することができます。スマートグラス側へ管理側のPCからマウスポインタを投影し、リアルタイムな指示を送ることが可能。
Web会議システムの開発で実績のあるジャパンメディアシステムが開発した遠隔臨場システム。スマートグラスや各種スマートデバイスを通じ、高音質・高画質の遠隔臨場を実現します。月額利用料が1ライセンスあたり3,300円(税込)とリーズナブル。
パソコンやスマホ、タブレットなどを通じ、現場の状況をリアルタイムで管理者へと伝えるどこでも臨場。検査とデータ作成の同時進行、各種データのクラウド一元管理などを通じ、検査者と管理者の業務を大幅に効率化します。国土交通省の遠隔臨場要領に準拠したシステム。
自社のシステムと他社の既存システムとを上手にハイブリッドさせ、各企業に最適な遠隔臨場システムを提案しているV-CUBE。ZoomやAgora、RealWear製のスマートデバイスを活用した遠隔臨場など、現場ニーズに応じた的確なソリューションを提供しています。
「VSight Remote」は、現場の作業を監督や専門家が遠隔で確認することができる遠隔支援ツールです。写真や動画を撮影することができ、それをもとに情報交換ができるなど、付加機能も豊富に盛り込まれています。専門家が直接現場に行かなくてもよいので、作業の効率化とコスト削減が期待できます。
eYACHOは、幅広く活用できる電子手帳です。打ち込みでメモするだけでなく、手書きでのメモや図面作成が可能な上に、内容を遠隔で共有できます。遠隔会議では画面を参加者全員に共有できるので、支社すべてが遠隔会議で情報共有できるなど、現場以外でもさまざまな場面で活躍してくれる遠隔支援ツールです。
bp-Livecamは、手持ちのスマホやタブレット端末などに手軽に導入できる遠隔支援ツールです。動画や音声の録音ができ、さらにそれらのファイルを共有することで、作業効率化ができる上に業務の振り返りにも活用できます。スクリーンショットでリアルな状況を伝えることができる点も特徴です。
工事現場・遠隔臨場パックは、株式会社リコーによるサービスです。記者にとって必要なサービスをパッケージで導入することができます。システム上で図面や写真、工程表などを共有できるので、現場で必要になった際にすぐに送ることができて便利です。他にも多くのソリューションに対応しています。
EQSURV Navigatorではハンズフリーシステムを採用しているため、現場では両手が自由になり、効率よく作業ができます。ARシステムを活用した作業ができるため、スマートデバイスに対し、直接的な指示を送ることも可能です。ライブ映像や音声を確認しながら適切な指示を出すのにぴったりです。
SynQ Remoteは株式会社クアンドによって開発されたツールです。双方向で利用できるポイント機能が用意されており、具体的な指示を出す際に便利です。導入するにあたり新たな機材を取り入れる必要はなく、これまで利用しているパソコンやスマホなどにアプリをインストールして活用できます。
CIMPHONY Plusは、建設業のためのCADツール開発を主要事業とする福井コンピュータが開発した遠隔臨場ツールです。現場・写真・3次元データの3つを共有でき、その他システムとの連携によりVRやARにも対応する機能性の高さが魅力と言えます。
GENBAコネクトは現場・発注者・事務所をリアルタイムでつなげるためのツールで、長野県の株式会社シーティーエスにより開発されました。ファイルやアプリ共有も可能で、打ち合わせにも活用できます。同時接続可能台数は150台にも及び、規模の大きな案件でも活用できるツールです。
らくらく現場は山形県の株式会社国際創研により開発された、遠隔臨場とともにスタッフの勤怠管理も行えるツールです。遠隔臨場においてはクラウド上に現場からの情報をデータベースとして蓄積し、報告書として残したりサイネージ表示により事務所で確認できたりする機能があります。
SRiChatPROは三陽ロード工業株式会社が開発した遠隔臨場ツールで、最大50拠点への配信が可能です。双方向で映像と音声のやり取りができるため、この機能から複数の拠点間で現場の状況を的確に把握をしたり、会議をしたりすることも可能です。
ASPer LIVEは映像・音声・画面の共有と、録音が可能な遠隔臨場ツールです。利用するためにアプリケーションをインストールしたり専用ソフトを利用したりする必要はなく、ブラウザからすぐに使い始められ、使い方がシンプルなことが大きなメリットといえます。
ギガらくカメラはNTT東日本が開発したクラウド型の遠隔臨場ツールで、身につけたりアタッチメントで設置したり、三脚をつけたりとさまざまな使い方ができます。防水・防塵機能やLEDライト、内蔵バッテリーも備わっているため、屋外や暗所の使用でも不便はないでしょう。
NEXXONEは通信を必要とする製品を多く開発している、株式会社JBSにより提供される遠隔臨場ツールです。首にかけるだけで現場の動画を共有でき、ボタンを押すだけで音声通話も可能となります。パソコンへのデータ自動転送機能もあり、現場の状況を把握・記録したいときに適します。
Optimal Second Sightはマルチデバイス対応で、直感的な遠隔指示が行える遠隔臨場ツールです。手元にあるデバイスですぐに使い始められることから準備の手間がなく、赤ペン・指さし・メッセージなどによる指示が可能となります。
遠検は現場と発注者の事務所をつなぐことで、立会検査を簡易化することに特化した遠隔臨場ツールです。特別なシステムや機器は必要なく、iPadのアプリを使用し接続できるため遠隔臨場のための手間もかかりません。確認のサインもタッチペンを用いてiPad上で行えます。
遠場監督はウェアラブルカメラを主力商品としている株式会社ザクティが開発した遠隔臨場ツールです。驚くほどブレないカメラを使用して、画質の良い映像を共有できるのが特徴です。用途が幅広くさまざまな現場で活用されています。
Atlas Driveはスマートグラスを活用した遠隔臨場システムです。自分の目で見ているかのような映像がリアルタイムで確認できます。グラスをつけるだけなので装着者の負担も軽減し、幅広い現場で活用できるシステムです。
BizCameraは、株式会社電算システムが提供している遠隔臨場システムです。画質が高くブレ補正機能が備わっているカメラを使用しており、どんな現場であっても鮮明な映像が撮影できます。装着タイプは頭部と胸部の2種類があるため、現場の種類や撮影したい映像によって選択可能です。
LiveTaskyellは株式会社エージェンテックの遠隔臨場ツールです。ワンクリックでライブ映像によるビデオ通話が可能で、静止画によるやり取り、ウィジェットの埋め込みによるスムーズな通話が可能。講師によるレクチャーやオンライン査定、フィールドサポートなどに活用できます。
information bridgeは、映像データを用いたリアルタイムの確認・承認作業を可能にするツールです。国土交通省の機能要件に準拠するなど9つの特徴を備え、スケジュール管理から書類の確認・決済、情報共有のほか掲示板機能やエラーチェックも行うことができます。
XRoss野帳は「HoloLens2」を使って映像・音声などを送受信できる遠隔臨場ツールです。現場における計測情報や作業員の位置を図面の上に自動入力できる機能のほか、計測値をBluetoothで送信できる便利機能も搭載。豊富な図面に対応し、作業の効率化に役立ちます。
CONNETは、最大4人まで同時通話・ビデオチャットに対応しているシステムです。離れた拠点間で複数人同時にコミュニケーションが取れます。使い方は非常に簡単で、シンプルな操作画面にもこだわりを感じられます。使いやすさに優れたシステムを導入したいと考えている方も検討しやすいでしょう。
Vuforia Chalkは、Apple iPhone、iPad、Google Pixel、Samsung Galaxyなどに装備されているカメラを活用して現場と遠隔地をつなぐツールです。ただ単にビデオ通話ができるだけではなく、AR技術を活用することにより、共有した画像に書き込みをして詳細な指示を受けることができます。
どこでも“me”RECは、クラウド対応のネットワークカメラで各現場を見守れるツールです。配線不要なLTE対応のカメラであり、カラーコーンに簡単に設置して利用できます。1人の責任者で複数の現場を見守れるのはもちろんのこと、発注者にオンラインで作業に立ち会ってもらうこともできます。
イクトは、情報共有・検査業務・遠隔臨場に役立てられるツールです。すぐに誰でもいつでも使えるようなシンプルで、簡単操作が特徴的なサービスでもあります。搭載されている機能は、建設現場の施工管理業務で本当に必要になるものばかりです。Webのほか、iPhone・iPadアプリで利用できます。
RICOH360 Projectsは、カメラやプリンターなどの開発・販売でも知られているリコーが提供するサービスです。最大の特徴として、現場の画像を360°撮影できるカメラが搭載されています。直接現場に行かなくても臨場感のある写真で理解できるほか、撮り漏れによる再訪問削減にも繋がります。
らくモニCameraは、料金に合わせて適したカメラを選択できるサービスです。初期費用0円で、利用したい期間のみ使えます。屋外設置が可能なように防水・防塵仕様となっているほか、-20~50℃といった過酷な環境下でも使用可能です。難しい設定などは必要なく、届いたら設置するだけですぐに使えます。
MOVERIOはセイコーエプソン株式会社が販売しているスマートグラスです。遠隔支援・作業支援に適した大画面が特徴で、両目シースルーのため周囲を確認しながら作業できます。オートフォーカスカメラと内臓スピーカー・マイクにより、遠隔とのコミュニケーションも円滑に行えるのがポイントです。
スマートグラスの製造・販売を行なっているVuzix Corporationのスマートグラスです。遠隔操作支援による業務改善、コスト削減、技術継承を実現できます。Web会議システムのZoomやWebEx、Microsoft Teamsなどのアプリケーションにも対応しているのが特徴です。
T-4POは現場で使える多機能ハンズフリーシステムです。ウェアラブルデバイスによる自動翻訳、リモートでの情報共有機能、建設現場用ドライブレコーダー機能を備えています。多機能ハンズフリーシステム「e-Sense」との連携により、ヒヤリハット対策や事故事例の収集などが可能です。
SoftBankが法人向けに展開している遠隔支援ツールです。スマートフォンやタブレットを使って、現場と映像を共有しながら会話やチャットを行えます。主な特徴は、ブラウザベースで使用できるため、スマートフォンに慣れていなくても扱いやすいことといえるでしょう。
高性能なモバイルエッジコンピューティングデバイスとメガネ型ウェラブルデバイスを活用する遠隔作業支援ソリューションです。直感的な操作を意識したコミュニケーション機能・ビューア機能・録画機能を搭載しています。Microsoft Teamsと連携できるため多彩なコミュニケーションを図れます。
遠隔臨場とは、ウェアラブルカメラやネットワークカメラ等と活用して、現場に行かなくても、離れた場所から臨場を行うことをいいます。
通常は、発注者が建設現場に出向いて、「材料確認」「段階確認」「立会」などを行いますが、遠隔臨場の場合、発注者は現地に出向かず、受注者が装着したウェアラブルカメラからの映像によって、施工が計画通りに行われているか、仕様書通りの材料が使われているかの確認をすることができ、移動にかかる時間やコストを削減できるメリットがあります。
項目 | 仕様 | 備考 |
---|---|---|
映像 | 画素数:640×480 以上 | カラー |
フレームレート:15fps 以上 | ||
音声 | マイク:モノラル(1 チャンネル)以上 | |
スピーカ:モノラル(1 チャンネル)以上 |
項目 | 仕様 | 備考 |
---|---|---|
通信回線速度 | 下り最⼤ 50Mbps、上り最⼤ 5Mbps 以上 | |
映像・⾳声 | 転送レート(VBR):平均 1 Mbps 以上 |
画質 | 360p | 480p | 720p | 1080p | 2160p |
---|---|---|---|---|---|
画素数 | 600×360 | 720×480 | 1280×720 | 1920×1080 | 4096×2160 |
最低限必要な通信速度 | 530kbps | 800kbps | 1.8Mbps | 3.0Mbps | 20.0Mbps |
※使用する機器の機能としては仕様を満たしていても、機器の設定により、仕様を満たさない場合があるため、注意すること。(例:使用する端末の画質を「高設定」にした場合は仕様を満たすが、「低設定」にした場合、仕様を満たさなくなることがある。)
各地方整備局の多くがすでに発注者負担で遠隔臨場を試行
遠隔臨場は、コロナ禍を機に導入が増加。2020年度の直轄工事で560件試行され、続いて2021年度も試行されました。2020年度の試行結果を踏まえ、2021年度は映像の保管方法や撮影仕様の条件が緩和され、中小規模の事業者でも活用しやすいように改定されています。
また、国土交通省は、受注者から希望があり双方で協議すれば、発注者が費用負担する発注者指定型とする方針も示していましたが、2021年度の各地方整備局の試行方針では、ほぼ全工事を発注者負担で遠隔臨場が進められており、実際の現場の方が遠隔臨場の導入に積極的に取り組んでいることがわかります。このことからも、遠隔臨場の導入が必須とされる未来はすぐそこに来ているといえるのではないでしょうか。
こちらでは、建設業界が今後どういう方向性で動いていくのかの長期ビジョンを国土交通省が公表している資料を分かりやすく説明しています。また、遠隔臨場について、押さえておきたい基礎知識も簡単にまとめています。
こちらでは、国土交通省が公表している「建設現場の遠隔臨場に関する試行要領」から、国土交通省が遠隔臨場を推進する目的やまた実際に遠隔臨場を実施する際に、その適用される範囲や具体的な実施方法、注意すべき点などを、分かりやすくまとめています。
こちらでは、国土交通省が公表している「建設現場の遠隔臨場に関する試行要領」から、遠隔臨場を実施する際、実際に使用する動画撮影用のカメラ(ウェアラブルカメラなど)の機器の仕様などを、具体的にまとめています。
ここでは、遠隔臨場のメリットとデメリットをそれぞれ簡単に説明しています。また、遠隔臨場を導入する際に、注意したいポイントも合わせて紹介しています。メリットやデメリットをしっかり理解したうえで、導入するようにしましょう。
SDCsは、世界共通の目標として掲げられていますが、ここでは、建設業で考えるべきSDGsについて紹介しています。一見、あまり関係がないように見えますが、実は建設業こそ密接な関係があるSDGsを考えてみましょう。
国土交通省が発表している「遠隔臨場 実施要領の策定のポイント」などを参考に、遠隔臨場の導入コストについて解説しています。さらに、遠隔臨場の導入にあたり活用できる可能性がある補助金も紹介しています。
遠隔臨場は「施工計画書の作成」「機器の準備」「遠隔臨場による段階確認等の実施」の手順で進みます。各手順はルールに従い進めなければなりません。ここでは、遠隔臨場の大まかな実施手順を解説しています。
IoTの導入には、業務効率の見直し、コストの削減などのメリットがある一方で、導入コストがかかるなどのデメリットもあります。ここでは、導入前に押さえておきたいメリット・デメリットを解説しています。
大手建設会社を中心に、建設現場へAIの導入が進んでいます。導入の主なメリットとして作業の自動化があげられます。ここでは、建設現場へAIを導入する3つのメリットと導入事例を紹介しています。